次世代活性 次亜塩素酸pH調整水溶液 緩衝法 除菌ダ!

除菌ダ!とは

除菌ダ!とは、安心・安全を合言葉に開発した、塩酸を使わない最先端特許製法(1液製法)の次世代活性次亜塩素酸水ですので、化学反応がなく安心してご使用いただけます。
特許製法「緩衝法」により、臭いを抑え、次亜塩素酸本来の殺菌力を最大化しました。除菌ダ!の原材料は、水と食品添加物のみで構成されているため、安全性を兼ね備えた強力除菌消臭水です。
また、空間噴霧の安全性についても様々な研究機関の実験の結果、安全性が立証されています。

特許取得の特殊フィルター製法で安心・安全!

「電解法」でなく特許取得された「緩衝法」では水道水に含まれるカルシウムやマグネシウムもpH緩衝体にて除去し、高いpHを下げ、低いpHを上げるダブル作用で安全に除菌効果を高めて、pH4以下には下がりません。

適度な濃度に希釈したpH調整水で除菌と消臭効果を最大限に。

広く一般的に使われている「次亜塩素酸ナトリウム(殺菌剤)」にpH緩衝材を持つ水素イオン交換体(食品添加物)を接触させてできる、次世代活性 次亜塩素酸PH調整水溶液です。人間の体内で殺菌のために造られている成分に近いもので、強力で安全な除菌と瞬間消臭を持つ、人体と環境に優しい除菌水として多方面で活用されています。 また、古くから日本で水道浄化にも利用されている次亜塩素酸ナトリウムに比べ約80倍以上の高い除菌力を持ちます。

pH値による塩素の除菌力の違い
人の肌の表面とほぼ同じ値でさらに水道法飲用適合評価も取得しています。

人の肌の表面はpH4.5〜6といわれています。除菌ダ!のpH値は5.5〜6.5でほぼ同じ値です。皮膚パッチ試験でも合格していますので肌についても高い安全性を保っています。 また、100ppmおよび200ppmの除菌ダ!が飲料水に適合するか調べる試験で26項目全てにおいて基準値をクリアしました。飲めるくらい安心安全な除菌水です。

試験資料
pH値による塩素の除菌力の違い
次亜塩素酸濃度50ppmによる除菌性
ノロウイルス相当に対する除菌試験
アルコールとの除菌効果の比較
製品表示
(1) 製品名
除菌ダ!
(2) 濃度/pH
「有効塩素濃度」200ppm、500ppm / 6.0±0.5(生成時)
(3) 製法/原材料
緩衝法(イオン交換法) / 次亜塩素酸ナトリウム、純水
(4) 特許
取得済み・日本国特許番号【特許第5692657 号】
(5) 分類
日用雑貨品(以降、雑貨品)
(6) 用途
対物除菌および消臭、空間除菌および消臭
(7) 製造年月日
製品に記載
(8) 保存方法
直射日光や高温多湿を避け、冷暗所もしくは常温にて保管
(9) 使用期限目安
未開封・製造より約1年、使用開始後・約6ヶ月 ※有効塩素濃度(ppm)は経時的に減少する性質があります。
(10) 安全性評価
第三者試験機関:急性経口毒性試験:刺激性なし(口)
第三者試験機関:皮膚パッチ試験:刺激性なし(肌)
第三者試験機関:水道法水質基準検査:水道法の水質基準適合
(11) 効果試験の有無
第三者試験機関において13種の特定のウイルスや菌に対する効果を実証済み
(12) 空間噴霧の効果
第三者試験機関において効果実証済み
(13) 空間噴霧の安全性
第三者試験機関において日本産業衛生学会勧告の基準値以下との実証済み
(14) 健康被害・事故について
発売以来、健康被害・事故の報告はありません。
(15) 使用上の注意・忌避事項
・除菌ダ!は「次亜塩素酸ナトリウム」や食品認可物認定の「次亜塩素酸水」とは異なります。
次亜塩素酸を主成分とする除菌・ウイルス不活性化・消臭を目的とした次亜塩素酸の水溶液です。
・除菌ダ!は薬機法上では「雑貨品」の為、人体に使用する商品ではありませんが、
商品特性上、手指にかかることも想定し、肌へのやさしさを追求した製品づくりを行っております。
・万が一、異常を感じた場合は使用を中止し医師に相談をしてください。
※使用方法は本紙裏面に記載。
保管方法
基本保管方法

■直射日光、高温多湿を避けて冷暗所もしくは常温保管。
 ※夏場の閉めきった部屋に長期保管される場合は、 冷蔵庫保管をお薦めします。

■消費期限は未開封で1年間、開封後は6カ月となります。

■詰め替えて使用する場合は、除菌ダ!専用ボトル等の遮光性の高いボトルをご使用ください。
 ※除菌ダ!の成分である次亜塩素酸は高温多湿・直射日光に弱い性質です。
 ※次亜塩素酸の有効塩素濃度(ppm)は経時的に減少する性質があります。

経時変化推移グラフ(20ℓ)

※第三者機関においての試験では濃度「50ppm」にて最短時間でウィルスや菌に対する効果を実証しています。
※弊社工場(温度・湿度一般環境)常温で測定
※生成濃度について:(200ppm製品に対し、生成時250ppm前後)
 測定機器の誤差及び経時的な自然濃度低下を想定して20〜30%程度濃度を増して製造しています。